先生は離島で働いたことがあるんですか?
特大のハンバーグが入った部活の高校生が食べるような昼弁当。それを完食してしまい、不覚にもウトウトしていた私もその声にはっとしました。ステージを見ると、その弁当を開ける前には明るい声で講演を始めていた女性演者の表情がこわばっていました。
2023年8月5日のことです。福岡ドームで開催された循環器関連の学会のシンポジウム。医師の働き方改革がテーマでした。最初に登壇したのは福島県立医大の医師でした。福島県は全国で3番目の広大な面積を誇りますが(兵庫県の1.6倍)、緊急カテーテル治療ができる病院は限られており、それぞれの病院の勤務医師数も少ない現状があります。働き方改革を進めようとして治療拠点の集約化をはかると、今度は緊急時のアクセスで問題となる空白地域ができるという発表でした。大きな問題です。次は滋賀医大の医師でした。大学には年間の超過勤務時間が2000時間を越えるスーパードクターが数人いるという話でした。すごい人がいるものです。そして最後が冒頭の女性、厚労省の医系技官でした。医師の働き方改革を推進する行政の立場に沿った内容でした。医師の働き方の目指すところ、そしてそれが実現すれば医療は効率化され、メディカル・コメディカルの仕事の棲み分けが理想的なものに変化していくという明るい未来が語られていました。5月に開催された整形外科関連の学会でのシンポジウムでも講演をされ、好評だったそうです。しかし今回は同じ展開にはなりませんでした。場所もタイミングも悪すぎました。
1週間前の7月28日、この学会は「医師の働き方改革と循環器救急診療の両立は不可能」と断じ、今後の循環器診療の在り方に関する提言を発表していたのです。我が国の急性心筋梗塞の死亡率は世界で最も低いレベルにあるのですが、その要因として緊急カテーテル治療を中心とした循環器救急診療体制が全国津々浦々に構築されていることがあります。しかし、この学会が2023年春に行った調査では、働き方改革が導入されるとスタッフが確保できず救急診療の縮小を迫られる施設が多く生じ、結果として福島県の先生の発表にあったような循環器救急診療の崩壊が危惧されることが明らかとなりました。多くの病院で働き方改革への対応が遅れている現状も報告されました。調査の結果を踏まえ学会では働き方改革の周知徹底に加え、施設集約化や輪番制の推進、病院管理者に対する循環器医の処遇改善のための働きかけ、そして循環器救急診療の維持が不可能となる地域に居住する住民への公示を提言していたのです。この提言の最後の部分は衝撃的です。特定の地域において、標準的な急性心筋梗塞治療を受けられないことを住民に告知するというものです。住民はあきらめて地域に居住を続けるか、そこから疎開するか選択するということなのです。
シンポジウム後半の討論には冒頭の3人の演者に加え、一人医師体制で循環器内科を支え緊急カテーテル治療も行っている地域の病院医師が参加していました。徳之島と長崎県郡部の病院でした。これまでもこの2つの地域では医師が出張等で留守にすると緊急カテーテル治療は不可能となっていました。加えて来年の4月からは28時間の連続勤務時間制限や9時間の勤務間インターバル、オンコール呼び出しに対して代償休息の付与が義務付けられます。病院管理者が法令を遵守した場合、徳之島では自衛隊やドクターヘリでの島外への搬送、長崎では片道一車線の一般道経由で1時間以上かかる救急搬送となるのです。『先生は離島で働いたことがあるのですか!』。そんな白熱した討論の中で放たれた発言でした。全国一律の医師の働き方改革の推進で救急医療の空白地帯が拡がろうとしている現状。感情の入った発言でしたがやむにやまれぬものであり、学会提言の趣旨からも外れたものではないように思えました。
『神の見えざる手』という言葉があります。経済学で市場において各個人の利己的な行動の集積が社会全体の利益をもたらすという自律的な調整機能のことです。私がここで言う利己的な行動とは、循環器救急に携わる医師の一人ひとりが治療を通じて、プロフェショナルとしての自己効力感の獲得を目指す行動のことを指します。地域の循環器救急医療はこの『神の見えざる手』で守られてきたのです。特に過疎地で地域住民の期待に応え崇高な使命感を持って働く医療者の幸不幸は、単に労働時間の長短で推しはかることはできません。
離島での勤務経験はなくても、耳を澄まし目を凝らせば、今後どういうことが起きるか想像することは可能です。行政に身を置く方々はその職位が高位であるほど、その判断が社会に及ぼす影響は大きいのです。関係者の努力で築かれた世界に誇る日本の循環器救急医療を守っていただきたいと思うのです。
阪神淡路大震災から25年を迎えるにあたり思うこと
皆様新年明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願い申し上げます。さて、昨年は台風による災害の多い年でした。さいわい近畿地方には大きな被害はありませんでしたが、関東、東北には2つの巨大台風がおおきな爪痕を残しました。その中で、阪神淡路大震災を経験した神戸市民の一人として気になった出来事がありました。
神奈川県の山北町で10月13日未明、台風19号で取水施設がダウンし約2500世帯が断水した。町が自衛隊に連絡すると、早速、御殿場の駐屯地から3トンの水を積んだ給水車が到着した。ところが、県は「公共性、緊急性、非代替性の3要件を満たしていない」と給水を認めなかった。自衛隊はそのまま帰っていった。ざっとそんな内容です。この件は災害時における自衛隊の初動には大きな制約があることを改めて浮き彫りにしました。
さて阪神淡路大震災のときの話です。
震災当時、加藤武彦という方が海上自衛隊呉地方総監を勤めておられました。震災当日6時3分、海上自衛隊阪神基地から呉にかかってきた一本の電話。「大地震が発生致しました。部隊はほぼ全滅です。在隊員には異状はありません。指揮官は只今徒歩で登庁中であります。岸壁が崩れて海水が浸入してきています。その他施設の被害は甚大でありますが詳細は判りません」
この電話で、加藤総監は直ちに命令を下しました。自衛隊法に規定された県知事の災害派遣の要請を待つことなく、自分の判断で呉にいた艦艇に出動を命じたのです。さすがにこれには部下も驚きました。ナンバー2の防衛部長がとんできて、「総監、部隊を出されるのですね」「もう一度伺いますが、出されるのですね、県知事からの要請はないのですよ」と念押しまでされたそうです。しかし総監を翻意させることは出来ませんでした。呉から大阪湾まで艦艇で10時間余かかるのですが、総監のこの決断により、震災当夜には、呉を出港したすべての艦艇が神戸沖に投錨を終えました。やがて佐賀や横須賀からの艦艇も合流し、翌日の夜明けには輸送艦、護衛艦が神戸沖に集結していました。
震災の翌朝、私を含め多くの市民は海など眺めている余裕はなかったと思いますが、中にその様子を目撃した方もいました。
「次の日の朝を六申中腹の自宅で迎えました。ガス・水道が一斉に止まった中で一睡も出来ず、長田地区方面に上がった火の手をただ呆然と眺めていました。度々繰返される余震におののきながら、これからどうすれば良いのか考える気力も無くただ茫然自失の状態だったのです。夜が明けるにつれ神戸の港が見える様になってきました。すると壊れた港湾施設の彼方に見慣れない光景が浮んできたのです。それらは自衛艦でした。それも1隻や2隻ではなく、大小取り混ぜて10数隻の艦隊が見えたのです。思わず胸にじんと来るものがありました。 よし、助かるぞ。その瞬間、国家が我々に差伸べている救いの手がはっきりと見えたのです。そして私はとにかく仕事場に向かおうと決心しました。何故かそういった意欲が自然と湧いて来たのです」。
これは当時東灘区住んでいた人が、後日雑誌に投稿した内容です。
1月18日早朝、加藤氏の命令で260名余の部隊が神戸港に上陸し、姫路から派遣された陸上自衛隊の指揮下に入り、この混成部隊が8名の市民を瓦礫の下から救出したのです。県の要請を待っていたらこの8名の方を救命することはできなかったと述懐されています。要員を陸上自衛隊の指揮下に入れたことが、のちに海上自衛隊の内部で大問題となりましたが、加藤が処分されることはありませんでした。
今回の山北町の件では町長、そしてその要請に応じて給水車を派遣した御殿場の自衛隊のとった行動は自衛隊法に定める災害派遣の要件を逸脱した行為でした。神奈川県は自衛隊の給水を認めませんでした。
災害対策基本法第三条には国の責務として、『国は、国土並びに国民の生命、身体及び財産を災害から保護する使命を有することにかんがみ、組織及び機能のすべてをあげて防災に関し万全の措置を講ずる責務を有する。』とあります。第四条にある都道府県の責務も同様です。法の精神に則り、大規模災害に際して自衛隊の速やかな初動を支える枠組みができるはいったいいつのことでしょうか?阪神淡路大震災から25年を迎えるにあたり、あらためて考えさせられました。
最後になりますが、令和2年が災害もなく平和であり、皆様にとりまして輝かしい飛躍の年となることをお祈りいたします。
2017年新年のあいさつ

百年マラソン

真実の瞬間

あなたが火花散る一瞬はいつですか?その2

あなたが火花散る一瞬はいつですか?
